老人ホームの種類と選び方|基礎知識とそれぞれのメリット・デメリットを徹底解説

老人ホーム
  • 老人ホームにはどんな種類があるの?
  • どんなサービスが受けられるか知りたい
  • 老人ホームを選ぶときのポイントを教えて

老人ホームを探すにあたって、施設の種類が多すぎて、希望条件に合う施設がどれなのか多くの人が迷います。公的施設と民間施設の違いや特徴を知ることが必要です。

本記事では、老人ホームの種類やそれぞれのメリット・デメリットについて解説します。記事を読んで、老人ホームの種類や特徴を理解し、施設選びの参考にしてください。

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老人ホームは公的施設と民間施設に大別される

老人ホームは、以下の2つに分けられます。

  • 国や地方自治体、社会福祉法人が運営する「公的施設」
  • 民間企業が運営する「民間施設」

入居者や家族に適した老人ホームを選ぶために、各施設の違いや特徴を理解しましょう。

公的施設

公的施設は、運営主体が国や地方自治体、社会福祉法人などです。要介護度の重い人や低所得者の在宅介護が困難な人を優先的に受け入れる傾向があります。公的施設の種類は、以下の5つです。

  • 特別養護老人ホーム(特養)
  • 介護老人保健施設(老健)
  • 介護医療院(介護療養型医療施設)
  • ケアハウス
  • 養護老人ホーム

公的施設のメリットは、介護保険の適用を受けられる点です。希望者が多く、エリアによっては入居待ちも起きています。地域密着型サービスを提供しているケースが多く存在し、サービスの基準が一定以上保証されてます。

民間施設

民間企業で運営されている施設は、公的施設よりもサービスが充実しているものの、費用は高額になりがちです。プライバシーを重視したデザイン性の高い施設も存在します。民間施設の種類は以下の5つです。

  • 介護付き有料老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • 健康型有料老人ホーム
  • グループホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)

高齢者のニーズに応じた、多種多様なサービスを提供しています。入居条件や費用など、サービス内容が異なるため契約内容をよく確認しましょう。

老人ホームは何歳から入れる?入居する年齢や事前に確認するポイントを解説
この記事では老人ホームに入居する年齢、メリットとデメリットを解説しています。老人ホームにどのタイミングで入居するか悩んでいませんか?実は老人ホームは早めに探すことが大切です。この記事を読めば老人ホームに入居する年齢や、事前に確認するポイントが分かります。

老人ホームの種類と特徴

老人ホームを選ぶ際は、入居条件や費用が施設ごとに異なるため、各施設の種類や特徴の理解が必要です。入居者の健康状態や介護の必要度、生活スタイルに応じて適切なサービスを提供します。老人ホームの種類は、以下の8つの施設があります。

  • 特別養護老人ホーム(特養)
  • 介護老人保健施設
  • 介護医療院(介護老人保健施設)
  • ケアハウス
  • 介護付き有料老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
  • グループホーム

各施設のサービス内容やメリット、デメリットを比較すれば、入居者と家族にとって安心で快適な住まいを見つけることが可能です。

特別養護老人ホーム(特養)

特別養護老人ホームは、自宅での生活が困難で、介護が必要な高齢者が入居して日常生活の支援を受けて暮らす介護施設です。以下の表に、主な特徴をまとめました。

項目 内容
入居の条件 原則、要介護3〜要介護5の方(要介護1〜要介護2の方も条件を満たせば入居可能)
サービス内容 常に介護が必要な方の入所を受け入れ、入浴や食事などの日常生活上の支援や機能訓練(リハビリ)、療養上の世話などを提供している
メリット 長期にわたって介護サービスを受けられ、費用が他の介護施設に比べて安い
デメリット 入居条件が厳しく、地域によって入居に時間がかかる

特別養護老人ホームに入居できるのは、介護の必要性が高い方です。24時間体制でプロによるケアが受けられ、看取りにも対応しています。認知症の方や寝たきりの方も、介護を受けながら生活できる環境です。入居者が地域の一員として穏やかに過ごせるよう配慮され、終(つい)の棲家としての機能も果たしてしています。

介護老人保健施設

介護老人保健施設は、病気やケガで入院し、退院後も介護が必要な高齢者が入居できます。介護サービスや機能訓練(リハビリ)を受けて、在宅復帰を目的とした施設です。施設には短期間の入所と、通所リハビリテーションのサービスがあります。以下の表に、主な特徴をまとめました。

項目 内容
入居条件 要介護1以上の認定を受けている
病状が安定していて入院・治療は必要ないが、機能訓練(リハビリ)・看護・介護を必要としている
サービス内容 医療的ケアや機能訓練(リハビリ)、日常生活などのサービスが充実している
メリット 専門スタッフによる質の高い機能訓練(リハビリ)を集中的に受けられる
医師や看護師が在籍しているため、手厚い医療ケアが受けられる
デメリット 在宅復帰が最終的なゴールになるため、入所期間は3ヶ月〜6ヶ月に限定されている

理学療法士・作業療法士などの専門家の配置が義務付けられているため、機能訓練(リハビリ)を行う体制が整えられています。面会や外出が可能であり、社会参加を促す活動も行われています。在宅復帰を目指している方にとっては、最高の環境のひとつです。

介護医療院(介護療養型医療施設)

介護医療院は、要介護高齢者を対象として、以下の条件を兼ね備えた施設です。

  • 日常的な医学管理や看取りやターミナルケアなどの医療機能
  • 生活施設としての機能

一般的に、介護保険ではなく医療保険が適用されます。以下の表に、主な特徴をまとめました。

項目 タイトル
入居条件 要介護認定1〜5を受けた65歳以上の方で、要支援は対象外となる
40〜64歳の方でも16種の特定疾病による要介護認定を受けている
サービス内容 手厚い人員体制や設備が整っているため、介護だけでなく必要に応じた医療的ケアを受けられる
メリット 喀痰(かくたん)吸引や経管栄養など、医療ケアを必要とする重度の入居者の受け入れが可能である
デメリット 費用が高く、プライバシーの確保が難しい

入院時と同じような医療サービスをうけつつ、療養生活を送ることが可能です。「病院に入院するほどではないが、老人ホームでは不安」という入居者や家族に安心感を与えます。

長期的な療養が必要な場合や終末期医療に対応している施設も存在します。重度の医療ケアを必要としている方や病状が安定しない方におすすめです。病院からの転院や退院後の受け入れが可能な施設もあるため、入居者のニーズ合わせた施設を検討しましょう。

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ケアハウス

ケアハウスは、自宅での生活が困難な方が、食事や洗濯などの生活支援サービスを受けながら生活ができる施設です。一般型(自立型)ケアハウスと介護型の2種類に分類されています。以下の表に、主な特徴をまとめました。

項目 一般型(自立型) 介護型
入居条件 60歳以上の自立〜要介護で、自立した生活に不安がある方 原則65歳以上、要介護1以上の方
サービス内容 食事の提供や掃除、洗濯など日常的な生活支援サービスを受けられる 一般型と同様の生活支援サービスに加えて介護サービスを受けられる
メリット 個室のため、プライバシーの確保ができる
入居者同士が交流できるレクリエーションが多彩である
一般型と違い、介護サービスが受けられるため、介護度が上がっても入居し続けられる
デメリット 介護度が上がると、ケアハウスでは対応困難になるため、退去につながる可能性が高くなる 人気があり、入居待ち期間が長い

介護保険を使用して、訪問看護やデイサービスが受けられ、入居者同士が交流できるレクリエーションが盛んに行われています。孤独を感じずに充実した日々を送れることが、ケアハウスの大きなメリットです。

賃貸借契約を結び、家賃や管理費、食費など支払う必要がありますが、施設によっては低コストで入居可能です。入居するためには、一定の基準を満たす必要があるため確認しましょう。

介護付き有料老人ホーム

介護付き有料老人ホームは、介護が必要になった高齢者が日常生活の支援を受けられる施設です。都道府県から「特定施設入居者生活介護」という指定を受けた施設のみ「介護付き」と名乗れます。自立した生活が困難な高齢者を対象としているため、入居者の個々の状況に合わせたケアが受けられます。

以下の表に、主な特徴をまとめました。

項目 内容
入居条件 自立〜要介護5の60歳または65歳以上の方
サービス内容 介護サービスや生活支援、機能訓練(リハビリ)、医療サービスの提供が可能である
メリット 24時間介護スタッフが常駐している
デメリット 入居一時金や月額利用料など、高額な費用がかかる

24時間介護サービスが受けられるため、費用は比較的高額になります。多くの民間企業が介護付き老人ホームを運営しており、希望に合った施設選びが可能です。短期間の体験入居や見学が可能な施設もあり、実際に体験することで安心して決断できます。

住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームは、介護サービスの提供はありませんが、食事や掃除などの日常生活上のサポートが受けられます。24時間体制の安否確認や緊急時の対応が整っているため、安心して暮らせる環境です。以下の表に、主な特徴をまとめました。

項目 内容
入居条件 60〜65歳以上で自立した生活を送れる方
サービス内容 食事の提供や洗濯、掃除等の生活支援が受けられる
メリット イベントやレクリエーションが充実している
デメリット 介護が必要になった場合は、訪問介護などの外部事業者と別途契約する必要がある

介護の必要がなく、趣味や行事を楽しみたい人におすすめです。自宅で生活しているように、自分のペースで生活ができます。

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)

サービス付き高齢者住宅は、高齢者が安全かつ快適に生活できるように設計されており、バリアフリー対応の賃貸住宅です。略して「サ高住」と呼ばれています。安全で快適な個室や居住空間を提供し、セキュリティーや生活支援サービスが整っています。以下の表に、主な特徴をまとめました。

項目 内容
入居条件 60歳以上の高齢者または60歳未満でも要介護者認定を受けた方
サービス内容 安否確認と生活相談のみ
メリット 安心して暮らせる環境が整っている
デメリット 介護度が高いと入居が難しい

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)は、基本的に一般的な賃貸住宅と同様の扱いです。提供が義務付けられているのは、安否確認と生活相談の2つのみで、介護サービスの提供は行われていません。多くのサービスは介護保険の適用外であり、自費での支払いが必要となるため、経済的な計画が重要です。

グループホーム

グループホームは、認知症高齢者を対象に少人数で共同生活をする施設です。生活リズムや個々の習慣を大切にし、自立した日常生活を促進することを目的としています。主な特徴を、以下の表にまとめました。

項目 内容
入居条件 65歳以上、要支援2または要介護1以上の認知症患者
施設と同一地域内の住居・住民票がある
サービス内容 日常の生活支援や認知症ケアが受けられる
メリット 適切な認知症ケアが受けられる
少人数制のためアットホームな空間で生活できる
デメリット 医療ケアが充実していない
施設の空きが少ない

外出やイベント参加の機会が設けられているので、社会とのつながりを保ちながら生活できます。高齢者にとって、生活環境の変化は大きなストレスとなり、認知症の進行につながる恐れがあります。グループホームでは、住み慣れた地域での共同生活が可能です。

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老人ホームを選ぶときのポイント

施設を選ぶ際は、ニーズに適した環境であるかどうかを慎重に検討する必要があります。老人ホームを選ぶときの重要なポイントは、以下のとおりです。

  • 費用
  • サービス
  • 立地
  • 入居条件

老人ホーム選びは、将来の生活に大きな影響を与えるため、ニーズに合った施設を見極めましょう。

費用

老人ホームの費用は施設ごとに大きく異なるため、事前に調査を行い見積もりを取ることがポイントです。費用は大きく分けて「入居一時金」と「月額利用料」の2つに分かれます。入居一時金は、一定期間の月額利用料を前もって支払う「前払い金」を指し、支払っておくと月額利用料を抑えることが可能です。

月額利用料の内訳は、以下のとおりです。

  • 管理費
  • 食費
  • 水道光熱費
  • 日用品
  • 医療費
  • 介護サービス費

費用は、施設によって大きく異なるため、事前に見積を取りましょう。将来的な収入や資産状況も考慮し、無理のない範囲で選ぶことが重要です。

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サービス

提供されるサービスは、入居者が安心して日常生活を送るために非常に重要です。以下のサービスが提供されます。

  • 24時間体制の介護サービス
  • 医療ケア
  • 食事の提供
  • 機能訓練(リハビリ)
  • 日常生活支援
  • レクリエーション

入居者のニーズに合ったサービスは、生活の質を向上させます。

立地

立地条件は、老人ホームを選ぶ際に非常に重要なポイントです。以下の表で、4つの項目に分けてメリットとデメリットについて解説しています。

立地条件 メリット デメリット
暮らしていた自宅から近い 家族や知人が面会に行きやすく、緊急時にすぐに駆けつけられる 限られたエリア内で施設を探す必要がある
近隣施設に恵まれている 外出する機会を作りやすい 人混みが多い。入居費用が高い傾向にある
自然に囲まれている 静かな環境で落ち着いて暮らせる 買い物や通院が不便である
交通の利便性が高い 自宅から離れている家族も面会に行きやすい。買い物など外出がしやすい アクセスの良い立地は費用が高くなる傾向がある

入居者がどのような生活を送りたいか話し合い、立地条件の違いを考慮して探すと、豊かで満足度の高い生活を送れます。

入居条件

各施設によって入居条件が異なるため、入居者や家族の状況に合わせた条件を把握することが必須です。以下のポイントを踏まえて、ベストな施設を探しをしましょう。

  • 要介護度
  • 入居時の年齢
  • 必要な医療ケア
  • 資産を含めた収入
  • 保証人・身元引受人の有無

多くの施設では、原則として60歳以上の方を対象としており、介護が必要な方の場合は、要介護認定の有無が重要な要素です。地域住民以外を受け入れない場合があります。応募者が多い場合は、選考基準で入居者が決定されるケースもあるため注意が必要です。

老人ホーム選び際は、現在の状況だけでなく、将来の健康状態や生活環境を考慮して慎重に選択します。

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まとめ

老人ホームは、国や地方自治体、社会福祉法人が運営する「公的施設」と民間企業が運営する「民間施設」に分けられます。老人ホームの種類は、以下のとおりです。

  • 特別養護老人ホーム(特養)
  • 介護老人保健施設
  • 介護医療院(介護療養型医療施設)
  • ケアハウス
  • 介護付き有料老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
  • グループホーム

入居条件や費用が施設ごとに異なるため、各施設の特徴を理解し入居者のニーズに合わせた施設を検討します。

老人ホームを選ぶときのポイントは、費用だけでなく提供されるサービスや立地、入居条件を総合的に判断することが重要です。適切な老人ホーム選びは、高齢者の生活の質を大きく左右するため、情報収集が欠かせません。入居者の意向を尊重し、家族全員が納得できる施設を選べば、安心して充実した老後を過ごせます。

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